新型コロナウィルスの影響で、

外出自粛が呼びかけられ
早急に業務のテレワーク化、オンライン化が求められています。

 

いえ、すでに
テレワーク化、オンライン化していかなければ”ならない”…
そんな、時代の大きな転換期を迎え、

 

業務のテレワーク化、オンライン化は
”必須である”ということができるでしょう。

 

「営業には来ないでくれ」と言われる。

打ち合わせも、十分にできない。

納品も直接受け取ってもらえない。

 

従業員の安全のためにもテレワークを導入しないといけない。

取り引き先からは「まだ、テレワークじゃないんですか？」といわれる。

 

しかし・・・

テレワークを導入したいが、

・どう活用すればいいか分からない
・ツールが色々ありすぎて何を使えばいいか分からない
・費用が高い印象で導入に躊躇している

 

このようなお声をよく耳にします。

そんなお悩みを早急に解決するために

この企画を急遽、立ち上げました。

 

「テレワーク化オンライン環境 導入支援パッケージ」とは…

 

＜導入支援＞

テレワークのために必須ともいえる３つのツール（無料～）の導入をオンラインで直接指導しながら、ほぼ代行といえる内容で支援します。

＜使い方支援＞

各ツールの使い方も導入したツールを使い、その場でオンラインにて指導します。

＜助成金申請支援＞

費用に関しても政府の支援が受けられるよう、「働き方改革推進支援助成金（テレワークコース）」の申請を全面的に支援します。

 

※テレワークとは：リモートワークともいわれる。インターネットを活用して、ビデオ通信（テレビ電話）やビジネス・チャットツール等を活用した在宅勤務のこと。

 

こんなお悩みありませんか？ テレワークを導入したい、しなければならないと考えてはいるが…

 

どう活用すればいいか分からない 提供しているサービスが多すぎて分からない ツールを自分で導入しようとしてもどれが良いのか分からない。導入のしかたが分からない 費用が高くて導入に躊躇している テレワークと言っても具体的にどのように自社の業務に取り入れていったら良いのか分からない

世の中の他の企業の意識は 既に変わり始めている。

 

しかし、よく分からないからといって、

躊躇している時間は、あまり多くはありません。

 

こうしている今も、他の企業は

どんどんテレワーク化、オンライン化を進めています。

 

以下の資料をご覧ください。

このグラフは、Googleトレンドといいます。

 

検索エンジンGoogleにおいて、あるキーワードがどれほど検索されているか？

ということを示すグラフです。

 

キーワード「テレワーク」の検索トレンド

「テレワーク」というキーワードです。3月15日ころからGoogleの検索トレンドは上昇していますが、4月5日～11日にかけては急激な上昇を見せています。

その後、4月12日～18日も更に増加中です。これはそれだけ、「テレワーク」というキーワードで検索されているということで、世の中の注目度が高くなっている証拠です。

※Googleトレンドの画面からキャプチャー

 

キーワード「在宅勤務」の検索トレンド

次に「在宅勤務」というキーワードです。「在宅勤務」という同義語でも同様に検索は急増しています。「テレワーク」という横文字よりも馴染みやすいのかもしれません。

※Googleトレンドの画面からキャプチャー

 

他の企業はすでに テレワークを導入している テレワーク化・オンライン環境導入の加速

 

Backlog総研の調査によると、IT・インターネット業界以外でもテレワークが導入された職場が増えていることがわかります。「以前から可能だった」「今回をきっかけに許可が出た」は、4月の時点で76.3％に達しました。

※以下のグラフの調査対象企業はIT・インターネット業界以外の業界です。

 

また、日本を8エリアに分割し、全業界を対象としたテレワークの導入率を分析しています。
その結果、2月は新型コロナウイルスの流行が早かった北海道でのテレワークの導入率が首都圏よりも高かったことがわかりました。そこから4月にかけて、新型コロナウイルスの流行エリアとともにテレワークの導入が進んでいることが伺えます。

＜調査概要＞ 【Backlog総研調べ】 * 実施期間 ：2020年4月6日～4月10日 * 対象：BacklogのユーザーもしくはBacklogのSNSフォロワーより580名が回答。 * 調査手法：インターネット調査

取り残されるわけにはいかない。 一刻も早く「テレワーク化オンライン環境」を導入するべきです。

テレワーク化すると どんなメリットがあるのか？

業務遂行の実メリット

・スタッフが出勤しなくても済むので、外出自粛に協力しながら、業務も止めなくてすみます。

 

対外イメージ的メリット

・外出自粛時に人の接触を伴う業務を行うことによる企業イメージの低下を避けることが出来ます。
・今のオンライン化が叫ばれている時代に、いち早く業務のテレワーク化、オンライン化を行っていることによる「企業イメージの向上」が期待できます。

・取引先に自粛体制を徹底していることをアピールすることで信頼感の向上を図る事ができます
・外出自粛時にスタッフに出勤を要求したり、取引先に訪問セールスしたりしなくて済みます。
・自社から感染者を出すことによって、企業イメージを大きく傷つけることを避けることが出来ます。（感染者発生が報道される際に「社名」や「店名」がテレビなどで流れれば、イメージ低下によるその後の損害は計り知れません。）

 

※こういった、「企業イメージの向上」は以下のようなアンケートにも表れています。

「ユーザーの中には、いち早くテレワークを導入するなど「従業員を大事する姿」から企業への見方がプラスに変わったとの意見が多数見られました。」
※コロナ禍でのSNSプロモーションを消費者はどう見ているのか――アライドアーキテクツ調査 – ITmedia マーケティングより

https://marketing.itmedia.co.jp/mm/articles/2004/28/news060.html?utm_source=dlvr.it

 

感染リスク低減のメリット

・外出自粛時に３密の状況を作るリスクを避けることが出来ます。
・自社から感染者を出すことによる、業務停止のリスクを避けることが出来ます。

 

※経済産業省からも自粛要請が出ています。

梶山経済産業大臣が、新型コロナウイルスの感染症拡大防止の観点から、日本商工会議所等の中小企業団体の長に対して、在宅勤務等の対応を進めていただくことを要請いたしました。経済産業省では、所管の948団体に対して、同様の要請を行うとともに、特に取引先等の出勤についても配慮するよう要請しました。 ※出典：経済産業省ホームページ https://www.meti.go.jp/press/2020/04/20200413004/20200413004.html

 

 

将来的リスクヘッジのメリット

・今後、将来的に起こりうる「災害」の際にも、業務を停止しなくて済む、リスクヘッジになります。

 

業務の効率化、人件費、経費削減のメリット

・外部支援スタッフの採用、テレワーク専任スタッフの採用も可能です。
・スタッフ採用面接をオンラインで行うことが可能です。
・長距離の移動時間を費やすこと無く営業、打ち合わせ、業務遂行が出来ます。
移動時間の削減
移動経費（交通費、社用車の購入費、維持費、ガソリン代など）の削減
・業務の効率化により人員削減が可能になり、人件費削減に繋がります。

 

人事的、マネージメント的メリット

・結果的に、本当に必要な業務、不要な業務の洗い出しが出来ます。
・各スタッフの本当の能力が浮き彫りになります。
成果物完成までの行程は関係なく、結果で判断することになり、能力の明確な評価が可能になります。

・今まで、通常一日かかって完了していた実際の業務の少なさが明確になります。

 

ビジネス的メリット

・オンライン環境を導入することで、各企業のビジネスそのものをオンライン化したり、現在の事業にプラスしてオンライン商品を追加することも可能です。

・ビジネスノウハウをオンラインで提供するなどが可能になります。（オンラインセミナー、オンラインコンサルティング、オンラインスクール）

 

オンライン化支援パッケージ運営代表企業

＜奈良をアイシテ４１年奈良県密着型の人材サービス会社＞

人材ニュース 株式会社

 

人材ニュース株式会社

奈良県橿原市中曽司町351番地の2

https://jinzainews.jp/

 

導入支援 専門家スタッフ陣

＜９年以上、テレワーク中心にて事業運営を行ってきた経験あり＞

デジタル集客の専門家：テレワーク導入支援担当

加藤理人

Web Culture Service（ウェブ・カルチャー・サービス）

ー全日本SEO協会会員企業ー
HP：http://web-culture-service.com/

E-Mail：support@web-culture-service.com

個人FB：https://www.facebook.com/michihito.kato

公式FBページ：https://www.facebook.com/web.culture.service/

Twitter：https://twitter.com/webculture_s

公式Twitter：https://twitter.com/webculture_s

 

Webマーケティングの集客や作業支援のためのソフトウェア・ツールの企画・開発・販売事業を2012年から営む。商品数は全７商品にのぼる。2018年からはSEOに関する情報コンテンツ販売事業にも進出。商品のマーケティングは自社一貫のオンラインで、集客からセールス、商品の受け渡しまでオンライン上で完結させる仕組み化、インハウス化に成功。
並行して自社でのWebマーケティング実績を活かして、事業者向けにアドバイスやコンサルティングを行う。

■全国販売ランキング実績
（コンテンツ販売の業界最大手企業インフォトップ・ランキング）
・2012年：「コンピュータとネット部門」「アフィリエイト部門」にて１位２冠達成。
・2013年：「ツール部門」にて１位獲得。
・2015年：「ツール部門」「コンピュータとネット部門」にて1位2冠達成。全国全ジャンル総合ランキングでは２位獲得。販売開始１ヶ月で独自のマーケティングから1,000本を超える販売実績を記録。

■メディア・セミナー・SNS実績
・2015年5月：奈良県の創業支援事業の一環「起業家ビジネスプラン実践支援事業」～創業あおによし～「夢の実現」冊子の中で紹介される。

・2019年2月：コンテンツ販売の専門家として東海テレビから取材。Yahoo! ニュースでも配信。
・2020年1月：コンテンツ販売の業界最大手インフォトップから認定講師としてSEOセミナーナー開催

・運営するTwitterアカウントは本格運営か10ヶ月でフォロワー8,300を超える。このTwitter経由のみでSEOコンテンツ商品を販売。１ヶ月で100本以上を販売することに成功。

・2020年２月：奈良にて、人材ニュース主催デジタル・マーケティングセミナーに登壇

 

＜数々の政府系 補助金・助成金の申請サポートの実績あり＞

マーケティングの専門家：助成金申請支援担当

木村隆志

有限会社リテールマーケティング代表取締役

mail：kimura-t@e-rmc.jp

会社HP：https://www.e-rmc.jp/wp/

リテールマーケティングFB：https://www.facebook.com/有限会社リテールマーケティング-1687916481424697/

木村隆志FB：https://www.facebook.com/profile.php?id=100010904344452

 

• ＜所属団体＞

日本マーケティング学会員

NPO法人奈良の食文化研究会専務理事

奈良県中小企業団体支援センター専門家

6次産業化プランナー（全国中央、奈良県、大阪府、和歌山県、京都府）

 

■<経歴＞

○1977年 ㈱ダイエー入社（営業企画部、広告宣伝部、商品部、店舗運営本部） ○1989年 ㈱ダイエー退社　

○1999年 有限会社リテールマーケティング設立 （現在に至る）

○2017年 道の駅かつらぎ駅長就任　2019年退任

 

■＜専門分野＞

中小企業の経営改善、事業開発、販売開発

webマーケティング、マーケティング・ブランディング

地域振興活性化企画

業務改善コンサルティング「トヨタのカイゼンシステム」

 

■＜コンサルティング実績＞

おおさかパルコープ、ならコープ、大阪いずみ生協、株式会社オークワ、行政地方創生街づくり、道の駅かつらぎ立ち上げ、食品メーカー・農業者多数 他

 

■＜講演セミナー＞

京都商工会議所、大阪商工会議所、

奈良県中小企業支援サンタ―

奈良県6次産業化サポートセンター

日本スーパーマーケット協会

和歌山６次産業化サポートセンター

和歌山県農業大学校

日本食糧新聞社スーパーストアソリューションフェアなど多数

 

■＜執筆など＞

（株）商業界：月刊商業界、月刊食品商業、食育歳時記 著作、販促カレンダー

奈良新聞社 出会い大和の味、続・出会い大和の味

 

■＜テレビ・ラジオ出演＞

NHK、関西テレビ、奈良テレビ、ならFMドットコム、奈良新聞社

 

テレワーク化支援サービスの 参考 価格帯

 

ここで、一般的なテレワークシステム導入費用はいくらくらいでしょう？

 

「テレワーク 導入費用」などのキーワードで検索してみて下さい。目にする検索結果の情報には莫大な導入費用が並んでいると思います。

 

以下は、実際に検索して表示された「総務省 テレワーク先駆者百選受賞」も受賞するテレワーク導入支援サービスを行うある企業のサービス紹介Webサイトに掲載されている情報です。

 

【テレビ会議システムの一般的費用例】 ・カメラ・マイクを内蔵した専用ハードウェア ・大画面モニター ・PC   ●初期費用　10万円 ●ハードウェア導入費　30万円 ●システム利用料（月額）5万円   年間（導入初年度）で ●初期費用　10万円 ●ハードウェア導入費　30万円 ●システム利用料　5万円×12ヶ月＝60万円 ＝合計100万円

 

【Web会議システム導入の一般的費用例】 ※テレビ会議システムの導入に比べると安価には済ませられますが、それでも以下のような費用が並んでいます。   ●初期費用：10万円 ●システム自体の利用料（月額）：1万円 ●使用端末ごとのソフト（アプリ）利用料（月額）：1万円／1台   ◯従業員１０名で使用する場合 従業員１０名で使用する場合、年間（導入初年度）で ●初期費用　10万 ●システム利用料　1万×12ヶ月＝12万 ●端末利用料　1万×12ヶ月×10名＝120万 ＝合計142万円

 

以上のように、

コロナの影響で事業そのものも打撃を受けている中で、経営者としても簡単に決断できる金額では無いですよね。

 

そこで、今回、御社のように

「テレワークを導入したい」

 

しかし、

「できるだけ経費はかけたくない」

 

しかも、

「手間もかけたくない」

このようにお考えの企業様を支援させていただくべく緊急企画したのが、このパッケージです。

 

パッケージ プラン概要

テレワーク化オンライン環境導入を さらにサポートする特典

 

テレワーク化オンライン環境導入をさらにサポートする特典を差し上げます。

※Webセミナー形式で提供予定。このパッケージそのものが緊急企画ですので、各特典は完成次第、お申込み時にご登録のメールアドレス宛ご連絡させていただき、配布させていただくものと致します。また各特典の内容は予告なく変更となる場合があります。ご了承下さいませ。

 

●特典１：『オンライン面接のためのLINE活用法』
※オンラインで面接する際に求職者がパソコンをお持ちでない場合や、複雑な設定に不安をお持ちの場合にLINEで簡単にオンラインで面接を行う方法です。
●特典２：『テレワーク・在宅勤務に欠かせないグッズ１０選』
※スタッフの方にお渡しください。
●特典３：『専門家が指摘するオンライン会議での「やってはいけない１３の行動』
※スタッフの方にお渡しください。
●特典４：『オンライン面接でやってはいけない「５つのNG！」』
※求職者の方にお渡しいただいて結構です。

 

導入する各システム概要

 

※導入する各システムの使用料、ランニングコストは月々無料から使用可能です。有料プランにアップグレードしたとしても月数千円程度です。

 

離れていても顔を見ながら打ち合わせ：オンライン・ビデオ通話ツール「Zoom」

 

※簡単なのに映像・音声の品質が良い

 

無料でも100名まで接続可能です。動画・音声の保存が簡単にできたり、参加者をグループごとに分けたりという独自の機能があります。

参加者が3名以上だと40分の通話制限がありますが、2人だと実質制限なしの無料で使えます。
映像・音声の接続の品質が高いのが特徴です。

 

画面共有やレコーディングなど、基本的にワンクリックで完結するわかりやすいUI（ユーザーインターフェース＝ツール画面の機能やボタンの構成のこと）も多くのユーザーに選ばれている理由です。

ホスト（管理者）側はURLを招待したい人に送るだけで、招待したい人がZoomのアカウントを持っている必要が無いのが使い勝手の良い点でもあります。基本的には指定のURLに接続するだけで開始できますが、ゲストもアプリケーションのダウンロードが必要です。とはいえ、招待される側もURLをクリックすれば、既存のブラウザが立ち上がり、Zoomがインストール出来ていなければワンクリックでダウンロード出来ます。

 

世界的なテレワークの導入加速で、コロナ以降、ユーザー数が１０倍に増加しました。2020年3月には有料/無料会員含めて一日2億人が利用するサービスへと急激な成長を遂げました。

 

※Zoomのセキュリティー的な脆弱（ぜいじゃく）性が指摘されていますが…Zoomはそんな指摘を真摯に受け止め、即座に対応、アップデートしまくっています。4月の上旬だけでも３回のバージョンアップを実施。世界中のセキュリティ専門家による脆弱性診断により急速にセキュリティが強化されています。

 

メールよりチャットツールの時代：ビジネス・チャットツール「チャットワーク（ChatWork）」

 

導入企業257,000社以上！

 

Chatwork（チャットワーク）とは、Chatwork株式会社が提供するクラウド型（ツール本体は提供企業のサーバ内にある形のツール）ビジネスチャットツールです。メッセージのやりとりだけでなく、タスク管理やファイル共有、ビデオ通話などが可能です。（ビデオ通話にはお互いがチャットワークのアカウントを持っている必要があります）

 

1. グループチャット
複数のユーザーが参加するチャットワークのグループチャットでは、メッセージを共有できるだけではなく、引用表現や投稿したメッセージの削除機能などといった正確な情報を伝達するために必要な機能が多くあります。
組織内でデータ付きの情報をやり取りするうえで重宝する機能が多く、ユーザーの細かいニーズにまで対応できる仕様になっています。
2. タスク管理
チャットワークの代表的な機能として、タスク管理があります。メンバー間でのタスク依頼や受託、納期を知らせるリマインドといった効率的なタスク管理には欠かせない機能が含まれています。
上司など相手からの反応をそのまま「タスク化」することも可能です。常に複数のタスクを同時進行で行っているチームのやり取りでは非常に役立つ機能といえるでしょう。
3. ファイル共有
チャットワークでは、メンバー間でのファイル共有も手軽にできます。対象ユーザーもしくは対象としたグループを指定し、メッセージ欄からメールにファイルデータを添付する要領でファイルをアップロードすればOKです。
WordやExcelといった頻繁にやり取りするファイルをはじめ、さまざまな種類の画像をチャットワーク上からやり取りが可能です。
4. ビデオ通話・音声通話
チャットワークではテキストデータや画像だけでなく、カメラやマイクを準備すれば音声通話やビデオ通話をすることもできます。
出先や出張中のメンバーとの打ち合わせや、遠隔地にいるスタッフ同士のコミュニケーションに重宝する機能です。

 

１５Gものクラウド保存容量が無料で！：クラウドデータ保存サービス「Google Drive」

 

Googleドライブでは、パソコンに保存できる主要なファイルと同等のものをクラウドに保存することができます。

保存したファイルはGoogleドライブ上で共有することができます。指定した相手のみが見れるようになっているので情報が漏れる心配もありません。権限の設定では「編集者・閲覧者（コメント可）・閲覧者」を選択でき、相手が編集できるかどうかを設定することができます。

• さらに、Googleドライブ独自のファイル形式である、
  Googleドキュメント（Wordのような文書ファイル）
  Googleスプレッドシート（Excelのような表計算ファイル）
  Googleスライド（PowerPointのようなプレゼンテーションファイル）

 

これらを利用すれば、共有相手とリアルタイムで同時編集が可能となります。たとえば打ち合わせの議事録を同時に確認しつつ文書に保存できるため、確認時間が短縮できるなど、作業が効率化します。

 

お申込み後の流れ

 

販売ページ
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必要事項入力・決済完了
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自動返信メールにて、必要事項登録フォーム及び、流れのご説明文書を送信
　　↓
必要事項登録フォームに入力、送信。
メールアドレス、名称、指導日時の予約を入れて下さい。
　　↓
加藤：アカウント作成、設定支援、使い方指導
木村：助成金申請書作成支援

 

※各ツールのアカウント作成時にはメールアドレの入力が必要です。そのメールアドレス宛に確認メールが各システム側から送信されます。そのメール内にあるURLをクリックすることで確認とアカウントの作成が開始されますので、このURLのクリックはお願いすることとなります。

 

 

決済方法・・・クレジット、銀行振込 　申込方法・・・インターネット（上記ボタンから）

 

 

お問い合わせ

 

※担当が分かれておりますので、基本的にお問い合わせはそれぞれの担当宛、メールにてお願い出来ましたら幸いです。

 

【テレワーク化についてのお問い合わせ】

Web Culture Service（ウェブ・カルチャー・サービス）

担当：加藤理人

E-Mail：support@web-culture-service.com

 

【助成金についてのお問い合わせ】

有限会社リテールマーケティング

担当：木村隆志

E-Mail：kimura-t@e-rmc.jp

 

【お電話でのお問い合わせ】

※テレワーク化、助成金についてのお問い合わせは折返し、加藤、木村から回答させていただくこととなります。
人材ニュース 株式会社 テレワーク化導入支援パッケージ係

TEL：0744-24-5300(代)

 

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